電力×BCP Hub|環境エネルギーベンチャー Rebglo.

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環境×エネルギーの観点から電力分野を中心としたBCP(事業継続計画)情報を発信するメディア。BCPや電力、環境、エネルギーにまつわる基礎知識や押さえておきたい事例から、導入事例や研究内容といったRebglo.(リブグロ)の取り組みまで、幅広い知識を提供します。

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災害時にやるべきことを仕組み化する防災プロセス工学。東大沼田研究室とRebglo.が定義する、停電しても事業が止まらない電力量とは?

2024年1月1日に能登半島沖を震源とする「令和6年 能登半島地震」が発生するなど、日本では未曾有の大災害が定期的に発生するなかで、災害時に迅速で的確な対応が常に求められています。 そんな中、災害発生時の作業手順を仕組み化する防災プロセス工学の研究を行い、さらにRebglo.との共同で災害時に必要な電力量についての調査を行っている東京大学生産技術研究所の沼田宗純准教授に、防災プロセス工学の研究にいたった経緯や研究内容、さらにRebglo.との共同研究に関するお話を伺いました

    • 「浮いたお金は利益に転換」省エネ診断士とは? 診断メリットやコスト削減事例集を解説

      現在、中東紛争やウクライナ戦争など対外的な要因、さらに円安・物価高騰など様々な要因でいわゆるエネルギー費に関して見直しが急務となっています。家庭レベルでの見直しはもちろん、企業レベルでも見直しが必要な中、その手助けをしてくれる存在が「省エネ診断士」です。資格を有する省エネ診断士に実際に診断してもらうことで、エネルギー費に関する補助金の導入なども容易になります。 「売上増だけではなく、コスト削減も提案したい」証券会社の営業から省エネ診断士になったきっかけもともと佐藤さんは証券

      • いま、介護施設・老人ホームにBCP対応が求められる理由とは? 対策例や、3つの災害・停電事例ニュースも紹介(令和3年度介護報酬改定の説明付き)

        2021年の「令和3年度介護報酬改定」で、介護施設・老人ホームにおける「事業継続計画(BCP)」の策定が厚生労働省から義務づけられました。実際に義務化が有効となるのは、2024年4月からとなりますが、数日〜数週間でBCP対応の体制を整えることはかなり難しく、入念な準備と期間を要します。 では、介護施設・老人ホームではどんなBCP対応が考えられるのか。具体的な対策方法やリスクを把握するための災害・停電事例ニュースを紹介していきます。 なぜ、介護施設・老人ホームにBCP対応が

        • 実は日本がリードする「EVバッテリー」のリユース動向と、リサイクルのこれから

          モノを作れば、いつか必ず“廃棄”のときを迎えます。今、廃棄において課題となっているのが、EV(電気自動車)のバッテリー(車載用リチウムイオン電池)です。 「いまだ適切な処理方法がない」などと報道されることもありますが、世界でEVが急速に増えている今、EVバッテリーのリサイクルやリユースは着実に進んでいます。しかも、その分野でもっとも進んでいるのが日本だと聞けば、驚くのではないでしょうか? なぜ、日本が世界をリードしているのか。日本はEVで出遅れている――。そんなニュースも

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        • Rebglo.のこと
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        • 3分防災・BCPニュース
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          【8月の台風6号含む】離島での停電被害事例から学ぶ、停電が起きやすい要因や4つの対策例(3分防災・BCPニュース)

          前触れもなく突然発生し、私たちの生活だけでなく、ビジネスにも大きな被害をもたらすのが自然災害です。特に離島では、いざ自然災害で停電が発生してしまうと、他の地域との接続が容易でないこともあり、より重大な状況を引き起こす可能性があります。また復旧作業も通常よりも長引くことが想定され、長引けば長引くほどその損失も大きくなっていきます。 この記事では、ここ数年、国内の離島において大きな停電被害をもたらしたニュースをピックアップ。その停電被害の大きさや企業にもたらす影響、また、そうい

          【8月の台風6号含む】離島での停電被害事例から学ぶ、停電が起きやすい要因や4つの対策例(3分防災・BCPニュース)

          もしもに備え、島民の暮らしと仕事を守る。Rebglo.の発電池システム、福岡の離島で研究スタート

          (写真提供:福岡市) 地震や台風などの災害発生時に急務となるのは、電気やガス、水道など生活インフラの確保です。中でも離島は、生活の糧を船に依存する場合が多く、台風などで海が荒れると復旧が大幅に遅れ、島民の生活にも大きな打撃を与えます。   BCPにも活用できる非常用電源を展開しているRebglo.(リブグロ)の「REBGLO発電池システム」は、そんな災害発生時の代替電源として72時間稼働し、市民に安心をもたらす画期的なパッケージ。2023年6月には、東京大学 生産技術研究所

          もしもに備え、島民の暮らしと仕事を守る。Rebglo.の発電池システム、福岡の離島で研究スタート

          企業・家庭における防災対策 | 対策方法や事例、取るべき行動・マニュアルについて解説

          災害は、いつ発生するのか誰にも分かりません。そのため、常日頃から災害に備えておく必要があります。一般家庭はもちろん、企業の場合は防災対策が不十分であると経営に取り返しのつかない影響を与えかねません。 しかし具体的な対策方法や、災害時に取るべき行動について疑問を抱いている方も多いのではないでしょうか。本記事では具体的な事前対策について、企業での事例もあわせて紹介します。記事を参考に、防災対策についての正しい知識を身に付けてください。 地震、台風、大雨、火災、大雪、津波、テロ

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          電気自動車(EV)のバッテリー寿命は何年くらい? 劣化を防ぐ方法や災害時に役立つ活用方法も解説

          2021年1月、政府は通常国会の施政方針演説で「2035年までに新車販売で電動車100%を実現する」という方針を発表し、大きな話題となりました。それに伴ってみなさんの身の回りでも電気自動車(EV)を目にすることが多くなってきたのではないでしょうか? 電気自動車(EV)の動力源は文字通り電気です。動力源である電気を貯めるものとして、主に大容量のリチウムイオン電池が使用されています。リチウムイオン電池はスマートフォンやパソコンなど、身の回りのものにも使用されており、これらの製品

          電気自動車(EV)のバッテリー寿命は何年くらい? 劣化を防ぐ方法や災害時に役立つ活用方法も解説

          EVバッテリーの再利用でカーボンニュートラルを実現。Rebglo.とフォーアールエナジーが目指す資源活用の新世界

          2050年までに地球温暖化ガスの排出をゼロにする、カーボンニュートラルの動きが世界的に広がっており、ガソリン車からEV(電気自動車)への移行も活発になっています。それとともに、使用済みバッテリーの廃棄による環境問題から、バッテリーの再利用やリサイクル・リユースも世界的な注目の的に。 そこで今回は、早い時期から電気自動車用バッテリーの再利用を始め、現在ではRebglo.との協業でカーボンニュートラルやゼロエミッション社会の実現を目指している、フォーアールエナジー株式会社(以下

          EVバッテリーの再利用でカーボンニュートラルを実現。Rebglo.とフォーアールエナジーが目指す資源活用の新世界

          蓄電池・バッテリーの処分方法は? 廃棄費用や処分前に知っておきたいこと

          蓄電機能が落ちてきて、不要になった蓄電池やバッテリー。使っているときは便利でも廃棄する際には処分方法に困り、職場や家庭に放置されていることも多々あるようです。 蓄電池・バッテリーは、人体や地球環境に有害な物質を含んでいたり、そのまま廃棄すると発火や破裂の恐れがあったりするため、通常のゴミとして廃棄することは禁止されています。 今回は、使用済みの蓄電池・バッテリーの処分に悩んでいる事業者向けに処分方法や費用などを紹介していきます。 そもそも蓄電池・バッテリーとは? 家庭用

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          省エネ診断員に聞く、法人の電気代を削減する方法3選&省エネ事例。月2.5万円の節電は売上1,500万円相当!?

          コロナ禍からの景気回復を皮切りに、燃油価格の高騰や国内の電力供給不足、再エネ賦課金の上昇など、さまざまな要因が積み重なり、電気代の値上がりに拍車がかかっています。一般家庭においてはもちろん、オフィスを構えている法人に対しても大きな打撃を与えています。電気代を少しでも下げたいと思い、社内で節電や省エネを呼びかけても目立った成果が出ない、とお悩みの経営者も多いとよく耳にします。 今回は、電気代を削減したい法人向けに電気代が上がる要因や省エネ方法、他社事例などを紹介していきます。

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          【3分防災・BCPニュース】地震がもたらす3つの停電被害事例から学ぶ、事業を止めないためのポイント

          前触れもなく突然発生し、私たちの生活だけでなく、ビジネスにも大きな被害をもたらすのが自然災害です。そのなかでも特に地震が引き起こす停電においては、事前に起こる規模の想定がしづらく、復旧作業が長引くほどにその損失も大きくなっていきます。 この記事では、近年において甚大な被害をもたらした国内外の大地震のニュースをピックアップ。その停電被害の大きさや企業にもたらす影響、また、そういった事態に備えるため日頃からどのような準備をしておくべきなのかといったことについて学んでいきましょう

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          オフグリッドとは? 費用や導入事例やメリット・デメリットをわかりやすく解説

          2050年までに二酸化炭素の排出を実質ゼロにする——。 2025年までに100箇所以上の脱炭素選考地域を創出する——。 このような目標を地方自治体や国で掲げられている現代。そして、具体的な解決方法として注目を浴びているオフグリッド。すでに一般家庭や企業などで導入され始め、身近ではあるものの「名前は知っているが詳しくは知らない」「どのように導入すればいいの?」のような漠然とした疑問があるかと思います。 オフグリッドについて理解することは、自然災害へのリスク対策としても重要で

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          【3分防災・BCPニュース】国内における3つの激甚災害事例から学ぶBCP対策のヒント

          近年、豪雨や地震といった自然災害による大きな被害が日本全国で報告されています。有数の災害大国である日本においては、頻発化・激甚化する災害に対してどう対策をしていくかということがますます重要になりました。 今回は直近、国内で起こった豪雨災害やこれから起こると予想されている大地震といった注目度の高い災害ニュースをピックアップ。それらの自然災害にどれほど大きな影響があるのかをあらためて認識しながら、企業として緊急事態時の被害を最小限に抑え、事業が継続できるように対策しておくことの

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          より良い社会や未来に向けたSDGsの事例や取り組みを表彰する「ソトコトSDGsアワード2022」でRebglo.がゴールド賞を受賞

          未来をつくるため、SDGsに貢献する取り組みを行う企業や団体を選定し、より良い社会や未来に向けて発信する「第2回ソトコトSDGsアワード2022」。その中で、Rebglo.の「EVのバッテリーを再利用し、緊急時用の電池として蘇らせる ―Rebglo.が取り組む、SDGsなバッテリーづくり」が評価され、「ゴールド賞」を受賞しました。2022年12月12日に都内で行われた授賞式の模様をお届けします。 環境保全とエネルギー推進の両立のために授賞式の冒頭では、ソトコトSDGsアワー

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          BCP(事業継続計画)とは? 目的から策定方法、企業の対策事例まで徹底解説

          日本は台風や地震など自然災害の多い国です。また自然災害だけでなく、テロやパンデミックなど、予想外の事態が発生することも考えねばなりません。そのような出来事が起こった際に、被害を最小限に抑えることは、すべての企業にとって非常に重要な課題であるといえます。 そのため近年、BCP(事業継続計画)の重要性に注目する企業が増えています。しかし一方で、「BCPがなんなのかわからない」「BCP策定のためには何をすればいいの?」といった疑問をお持ちの方もいらっしゃるのではないでしょうか。

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